「日本教育」4・5月号　その２

　持続可能な学校づくり～管理職団体が役割利を担っては？

　学校づくりは簡単にできるものではない。学校組織は、管理職一人ですべてのデザインを変えることは難しいでしょう。「校長が変われば学校は変わる」という論ではなく、学校を変えることを大きな組織が責任を持って取り組むということかなと思う。
　※「校長が変われば学校は変わる」は可能だろうが、継続性という点では不安が残るという個人的な感想。

　地域全体が一つの方向性を確保できたら、持続可能性も確保できる。計画の深化や人材育成も持続的に行えると考える。
　それらを一校長に頼るのではなく、地域挙げて動くことでどこの学校でも基盤づくりに共通項が生まれる。人事異動で職場が変わっても、やることは見えてくる。

　文科省の武藤課長から「私たちは「柔軟な教育課程の編成促進」というカナリ踏み込んだ提案を行っています。」との発言があるが、この受け手は各地の教委でしょう。という読み取りではもう時代遅れ。現場のトップである管理職であり、その団体が真剣に受けなければならないと考える。

　校長会が「持続可能な学校づくり」の環境を整えるのはどうかな？
　そろそろ対立軸から離れて、現場と教委と文科省が同時に動くことを始めてみては？
　子どもたちのために。

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